法人向けホームページは自作できる？ 作成にかかる費用の目安とおすすめサービス

一口にホームページといっても、人材の獲得を目的としたリクルートサイトや、自社製品を販売するサービスサイト、ユーザー向けに情報を発信するポータルサイトなどがあり、作成の目的は企業によってさまざまです。

この記事では、法人向けのホームページを作成する際にかかる費用やポイントについて解説していきます。

■合わせて読みたい資料：何から始めれば良いのか知りたい方に！
→リード獲得を増やす “サービスサイト”立ち上げの4つの手順

法人向けホームページの作成にかかる費用の目安

ホームページを作成する際、業者に依頼するのか、自社で作成するのかによって費用は大きく変わります。

業者に依頼してホームページを作る場合の費用目安

ホームページ作成を業者に依頼した場合の費用目安は、約30万円〜100万円です。もちろん、ホームページの規模や依頼するクオリティによって差が出てきます。 

また、プロによる写真撮影や、画像作成、決済機能の追加など、業者の手間が増えるほど費用は増えていきます。

しかし、規模の小さなホームページの場合や、写真・文章を自社で準備するケースでは、業者に依頼をしても比較的安く済ませることが可能です。

▼ホームページ作成会社の選び方や費用については、下記の記事もぜひ参考にしてみてください。
→ホームページ作成会社の失敗しない選び方とは？ 費用相場と選ぶポイント

自分でホームページを作る場合の費用目安

自分でホームページを作成する場合の費用目安は、約1万円～2万円程度となります。業者に依頼した場合と比べると大きな差があるのは、主な費用がドメイン代とサーバー代のみとなるためです。

一からホームページを作成するので、ある程度の時間と労力が必要となります。ただし、デザインへのこだわりや欲しい機能がある場合でも、ホームページ作成ソフトやCMSを利用すれば、コストを抑えてホームページを作成することができるでしょう。

法人向けホームページは業者に委託するべき？

自作で費用を抑えられることは、大きなメリットになります。しかし実際にホームページを作成していく過程で、思っていたものと違う、作成はしたが結果に結びつかない、といったことが起こっては意味がありません。

ここでは、目的に合わせて業者に委託するべきかどうか説明していきます。

業者へ委託すべきケース

ホームページを作成する目的が「集客」「商品・サービスの販売」などの場合は、業者へ委託することをおすすめします。

特に、BtoBビジネスの場合は、ホームページ経由でお問い合わせを増やし、売り上げを伸ばしていくにはSEO対策や継続的なコンテンツ配信が必要になるためです。

社内にWebサイト運用の担当部署や、知識のある人材がいればよいですが、ゼロから知識を習得するのには膨大な時間と労力がかかります。

また、ホームページ作成を業者へ委託すれば、お問い合わせを増やすために必要なホームページの構成や必要なSEO対策を提案してもらえます。

自作する場合よりもコストはかかりますが、競合企業との差別化や、ユーザーの検討度を上げるための導線設計が適切に行えるなど、最終的に売り上げに繋げていけるメリットがあります。

自作をおすすめするケース

「法人口座を作るため」「取引先に信用してもらうための名刺代わり」など、「とりあえず自社のホームページが存在するだけでいい」という場合は、自作をおすすめします。

簡易的な会社情報のみのホームページであれば、自社で作成したほうが費用を安く抑えることができるでしょう。

しかし、利益を見込んだホームページではなくても、取引先や調査会社、金融機関など、さまざまな企業から訪問される可能性は十分にあります。HTMLやWebサイトに関して、ある程度の知識を持っている人が作成することをおすすめします。

法人向けホームページを作成するポイント

実際にホームページを作成する際に注意しておきたいポイントを5つ解説していきます。

• ホームページの目的を明確にする
• 独自ドメインを取得する
• コーポレートイメージに合ったデザインで作る
• ホームページの中の導線はわかりやすくする
• 簡単に運営できるか

①ホームページの目的を明確にする

まずはホームページを作る目的を明確にしておきましょう。

新規顧客の獲得や、信頼の獲得、サービスの認知など企業によって目的はさまざまです。最終的な目的をはっきりさせておくことが、ターゲット選定やコンテンツの作成など、その後の戦略にも大きく関わってきます。

②独自ドメインを取得する

「.jp」や「.com」など多々あるドメインの中でもおすすめなのは「.co.jp」です。登記情報のある日本の法人にしか取得できないドメインとなっているので、使用しているだけで信頼感を与えることができます。

あとからドメインを変更することも可能ですが、ドメインにはWebサイトに設定してからの期間を表すドメインエイジというものがあり、長いほうが信頼性も高く、SEO対策をする上でも重要な指標となります。

ホームページは長期的に利用していくものなので、ドメインも慎重に選びましょう。

③コーポレートイメージに合ったデザインで作る

ホームページを訪れたユーザーに影響を与えるのもののひとつが、デザインです。コーポレートイメージに合わせたデザインであり、なおかつ利便性の高いものに仕上げることは重要です。

業者へ委託する場合には、伝えたいイメージとズレが生じてしまうこともあるため、要望を伝えて納得のいくホームページに仕上がるようにコミュニケーションを取るようにしましょう。

また、デザインにこだわるあまり費用がかかり過ぎてしまったり、せっかくの有益な情報が埋もれてしまっては意味がありません。目的を達成するためには、ユーザー目線に立ってデザインを確認することが必要です。

④ホームページの中の導線はわかりやすくする

ホームページでは、企業が伝えたい内容を掲載するだけではなく、訪れたユーザーを目的まで導く必要があります。

ユーザーの流入数が増えても、どのページに欲しい情報があるかわからない、ページが見にくい、と思われれば、途中でサイトから離脱されコンバージョンに繋がりません。

有益な情報を目立つ場所に配置する、ページ移動のクリック箇所をわかりやすくするなど、導線設計をすることでユーザーはストレス無くサイトを閲覧することができます。その結果、滞在時間やリピート数の増加に結びつき、コンバージョン率も高くなっていきます。

ホームページを作成していくと、見てほしい情報や伝えたいサービスなど企業側の一方的な思いが強くなってしまうことがあります。ユーザーになったつもりで、サイトの使いやすさや、知りたい情報は何かを確認しながら導線設計を行いましょう。

⑤簡単に運営できるか

ホームページは作って終わりではなく、改良を加えていく必要があります。

SEO対策を怠ればサイトを閲覧するユーザーの流入が減りますし、ユーザーに有益な情報がなければ途中離脱が増えてしまいます。何年も更新のないサイトは、会社の信頼性を得られません。

ホームページは作成後のPDCAが大切です。訪問数や導線を解析し、改良を繰り返していくことで、ホームページ作成の目的を果たすことができます。

自社で自由に更新していけるかどうか、また、更新にかかる費用はどれくらいかなども、作成時に確認するようにしましょう。

法人向けホームページに記載するべき項目

法人向けホームページでスムーズにビジネスを進めるために、必須となるコンテンツを掲載しましょう。ホームページに記載するべき項目を4つ解説します。

会社概要

法人向けホームページにおいて会社概要は必要です。信頼性に関わることなので、変更があった場合などは最新の情報に更新しましょう。

会社概要は、箇条書きにするなどユーザーが読みやすいように工夫しましょう。

• 会社名
• 設立日
• 本社所在地
• 代表取締役
• 電話番号
• 資本金

事業内容

サービス内容や料金プランなど、会社が行っている事業について記載します。複数の事業を行っている場合はカテゴリーごとにまとめるなど、ユーザーがわかりやすいように表記するのがポイントです。

サービスの発注など会社の利益にも繋がる大切なページとなるため、サイトを訪れたユーザーが迷わず確認できるようにしましょう。

採用情報

採用情報は求人サイトに掲載することが多いですが、求人サイト以外から興味を持ったユーザーが訪れることがあるため、ホームページにも掲載することをおすすめします。

求人サイトには募集要項だけが載っていますが、ホームページであれば求める人材や、採用までの流れなども掲載できるため、エントリーの増加・採用後のミスマッチ防止にも繋がります。

お問い合わせ

ユーザーからの質問や、依頼などを受け付けることができるお問い合わせのフォームも大切な項目です。自社のサービスや商品に興味を持ってもらえても、ユーザーは電話をかける、メールを開いてアドレスに送る、という手間を面倒に感じて行動を止めてしまいます。

お問い合わせページがあれば、ユーザーのハードルが下がり気軽に問い合わせができます。お問い合わせフォームを作成したら、すぐに対応できるような社内の体制も作っておきましょう。

なお、上記でご紹介したのは、一般的に「コーポレートサイト」と呼ばれるタイプのサイト項目です。作成するホームページの種類によって、必要な要素は異なります。目的に合わせて記載する内容を検討しましょう。

▼参考：サービスサイトとは？コーポレートサイトとの違いとBtoBで使える構成

法人向けホームページ作成のおすすめサービス4選

コストを抑えてホームページ作成を行いたい場合におすすめなのが、ホームページ作成ツールです。HTMLやCSSの知識がない初心者でも簡単に作成できるため、今からホームページの導入を考えている方はぜひ参考にしてみてください。

【BtoB企業の方はこちらもおすすめ】
→BtoB企業向け！CMS比較ガイド

BtoB企業のサービスサイトなら「ferret One」

「ferret One」は、BtoBマーケティングの実績が豊富な「ferret」が開発した、BtoBマーケティングに必要な機能をまるっとそろえたマーケティングツールです。

CMS機能では、Webサイトを「見たまま編集」できるので、エンジニアやデザイナーに依頼せずに誰でも簡単にWebサイトを作成・更新できます。

 テキスト修正はもちろん、色や大きさも簡単に変えられます。さらに、ロゴ一覧、フローチャート、Q&Aなど、BtoBサイトでよく使われる便利なパーツを多数ご用意。ドラッグ＆ドロップで追加して組み合わせるだけで簡単にページが作成できます。

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IRサイトやコーポレートサイトなら「Sharewith」

Sharewithはコーポレートサイト運営に特化したクラウド型CMSで、多くの国内上場企業が導入しています。

IRサイトの⾃動更新や公開ワークフロー機能など、広報やIRなど部門横断で情報更新する必要のあるコーポレートサイト運営に最適化された機能が標準搭載されています。

また、金融機関からも選ばれるハイレベルなセキュリティ対策を行っているため、サイバーリスクに特に備えていきたい企業にもおすすめです。

公式サイト：http://www.share-with.info/jp/

カスタマイズに自信があり、自由度の高いホームページ作りたいなら「WordPress」

WordPressは多くの企業や個人が利用しており、世界的にもかなりのシェアを占めているツールです。世界中のデザイナーやエンジニアが作ったテーマやプラグインを自由に組み合わせていくことで、初心者でもホームページの構築ができます。

公式サイト：https://ja.wordpress.org/

小規模なホームページを手軽に作りたいなら「ペライチ」

ペライチは、日本の株式会社ペライチが提供するホームページ作成ツールです。テンプレートの選択や、自社に必要なブロックを追加・配置していく簡単な作業で構築ができます。ペライチという名前からわかるように、縦長のホームページ作成が得意で、長めのランディングページを作成したい場合におすすめです。

しかし、ブログ機能はなく、ページ数が増えるとサイトが重くなってしまうため、小規模なホームページを想定している企業向きとなっています。

公式サイト：https://peraichi.com/

法人向けホームページを開設し、信用獲得に繋げよう

インターネットでの繋がりが増えた昨今では、ホームページは企業の顔とも言えます。ホームページは明確な目的と戦略をもって作成することで、企業に大きな利益をもたらしてくれます。

目的や費用、サイト規模など踏まえ、自社に最適な方法を見つけてホームページを最大限活かしていきましょう。

■合わせて読みたい資料：何から始めれば良いのか知りたい方に！
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