オンライン商談ツールおすすめ6選 | 各ツールの機能やメリット・デメリットを解説
オンライン商談とは「非対面」で商談をおこなう営業活動です。使用する商談ツールにはさまざまな種類があるので、どれを選べばいいか迷いますよね。
そこで、この記事ではオンライン商談ツールについて、各社の特徴やどんな会社におすすめなのかを解説します。
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目次[非表示]
オンライン商談ツールおすすめ6選
数多くあるオンライン商談ツールの中から、おすすめの6社をご紹介します。
電話回線を使用「ベルフェイス(bellfece)」
ベルフェイスは電話回線を使った、国内シェアNo.1のオンライン商談ツールです。ネットが苦手な方でも使いやすく、発売から5年で3,000社以上の企業に導入されています。
電話回線を利用するため、特別なインストールは不要です。そのため、ITリテラシーがあまり高くない顧客とも、スピーディーで気軽に商談ができます。また、録画機能やCRM連携機能を利用してチームマネージメントをしたい企業におすすめです。
【ツールの特徴】
- インストール不要
- 録画機能
- 資料の自由操作(シンクロプレゼンテーション機能)
- デジタル名刺の自己紹介機能
- ビューティーモード機能
- 営業担当自身にしか表示できないデジタルカンペ(トークスクリプト機能)
- CRM連携機能
- 共有メモ
【費用】
初期費用:問い合わせ
公式サイト:https://bell-face.com/
ブラウザだけで簡単「B-ROOM」
インターネットブラウザだけを使って対面と変わらない打ち合わせができる、インストール不要のWebサービスです。
大きなハードルとなっていた「インストール」を双方不要にし、Web会議のイメージを覆す「高画質」を実現することで、ビジネス商談での利用を可能にしました。
音声自動テキスト化で商談内容を自動でテキスト化する機能があるため、作業効率があがる点がメリットです。また、トップセールスを可視化できるため、新人教育に力をいれている会社におすすめです。
【ツールの特徴】
- 高品質な画像と音声
- 複数拠点同時接続
- 音声自動テキスト化
- 充実のテクニカルサポート
- 業界初。クライアント向けコンシェルジュサービス
- 業界初。2通りの接続方法
- 商談前の自動リマインドメール
- 双方インストール不要
- 削減コストの見える化
- 最高レベルの万全なセキュリティ
- 圧倒的な使いやすさ
【費用】
1ルーム:月額35,000円
3ルーム:月額69,000円
20ルーム以上:月額400,000円~
公式サイト:https://www.broom-online.jp/
ユーザー登録人数無制限で便利「VCRM」
距離、時間、コストといった、あらゆる限界を排除する営業特化型クラウドサービスです。ユーザー登録人数が無制限なので、接続人数の多い通話にも対応できます。
ユーザー登録数無制限で利用可能なので、接続人数が多い企業におすすめです。ユーザーごとにログの保存なども可能で、複数人でも便利に安心して利用できます。
【ツールの特徴】
- 顧客側のアプリケーションのインストールは不要
- 営業電話中にスムーズなオンライン商談への誘導を実現(カスタマーサポート利用も可能)
- 電話音声またはPCマイクを活用した音声通話をシーンによって切り替えが可能
- いつも使うプレゼン資料を事前にセットアップしておくことでストレートでわかりやすい商談に
- 商談を録画してニーズの再確認や新人教育への活用も
- ユーザー登録数無制限の低コスト運用で活用の場が広がる
【費用】
ユーザー登録数無制限で月額5,000円/1ルーム~
公式サイト:https://www.bluetec.co.jp/vcrm/
国産ツールでサポート安心「meet it」
面倒なログイン、アプリのダウンロードなどは不要のサービスです。国産オンラインツールでセキュリティ対策も万全。PCでもスマホでも1秒でオンラインミーティングをはじめることができます。
サポートも充実しているため、導入後のフォローが欲しい担当者の方におすすめです。
【ツールの特徴】
- 接続はいつでも、どこでもURLを作成するだけ
- 資料・画面共有
- 契約書捺印
- 複数人接続
- 名刺表示
- チャット
- 文字起こし
- オンラインの活用が初めてでも安心のサポート付き
【費用】
問い合わせ
公式サイト:https://meet-in.jp/
無料版でも4人まで会議可能「Whereby(旧:appear.in)」
ノルウェーのオスロに拠点を置く、世界有数の電話会社「Whereby」が開発した無料ビデオWeb会議サービスです。有料版では5人以上のWeb会議ができるほか、録画機能が利用可能になります。
顧客側でのインストールは不要で、4人までなら無料で利用できるため、オンライン商談ツールがどんなものか手始めに体験してみたい企業におすすめです。
【ツールの特徴】
- アカウント開設が必要なのは、会議の主催者(ホスト)のみ。
- アプリのインストールは一切不要。
- 参加者はルームURLをクリックするだけで、簡単に会議に参加できる。
- 無料プランでも、時間制限は無し。
- 1ルーム、4人まで参加が可能。
- 有料プランでは1ルーム12人まで参加可能。
- 画面共有
- チャット機能
- 有料モードなら録画も可能
【費用】
無料
有料版は月額$6.99~
公式サイト:https://whereby.com/ (英語のみ)
初心者におすすめ「ZOOM」
Web会議・オンライン会議のツールとして認知度No.1、人気のzoomミーティングツールです。1対1の通話なら無料で無制限に利用できるので、オンライン商談ツール初心者におすすめです。
【ツールの特徴】
- 最大1,000人の参加者に対応可能
- チャット機能
- ファイル共有
- 有料版では3人以上でのグループミーティングが無制限。Zoomのクラウドシステムに録画データを保存できる。共同ホスト設定が可能
【費用】
無料
有料版は月額2,000円~
公式サイト:https://explore.zoom.us/ja/products/meetings/
オンライン商談ツールの導入方法
オンライン商談ツールの主な導入方法をご紹介します。
1.社内外で理解を求める
オンライン商談ツールでは双方の理解がないと成立しません。昨今リモートワークが増えてきたものの、対面の営業を大切にしている人もいます。
いきなりオンライン商談ツールを導入しても利用されなければ意味がありません。理解を得てから導入すれば商談もスムーズに進むでしょう。
2.機材を購入する
オンライン商談に欠かせないのはパソコンなどの機材です。特にパソコンは重要で、低スペックのパソコンは商談中に画面が固まったりうまく接続できない場合があります。
せっかくの商談ツールがパソコンのスペックで台無しになるのは勿体ないですよね。各社、推奨しているスペックやOSやブラウザがあるので、購入を考えている企業はPCのスペックを確認してみるとよいでしょう。
3.インターネット環境を整える
オンライン商談にとって最も大切なのは、安定したインターネット環境です。低速のインターネット回線ではオンライン商談ツールの本来の良さを発揮できません。
もともとインターネット環境を整えている企業も、オンライン商談ツールを導入する際にはインターネット環境を今一度見直してみるのをおすすめします。より高速で安定したインターネット環境が望ましいです。
また、顧客のインターネット環境も商談には影響します。商談前に必ず説明をしておきましょう。
どう活用する? オンライン商談ツールの導入事例
たくさんの機能があるオンライン商談ツール。導入した後、どのような活用方法があるのでしょうか。オンライン商談ツールを導入し成功した例をご紹介します。参考にしてみてください。
全国への新規開拓が可能となり、2ヶ月で120商談
日本青銅株式会社
利用ツール:ベルフェイス
コロナ禍で訪問自粛になったことをきっかけに、既存顧客との接点を増やすために導入。
訪問をオンライン商談に切り替えたことで、月50~60万円の交通費がゼロになりました。オンライン商談になり1日に対応できる件数も増え、全国へのアプローチもできるようになったため、新規顧客の開拓にも着手。2ヶ月で120商談を獲得するメンバーも現れました。
参照:https://casestudy.bell-face.com/nihonseidou/
営業活動時間の幅が広がり効率がアップ!
医療系人材派遣事業D社
利用ツール:VCRM
顧客が医療系で打ち合わせ時間確保が難しく、急遽リスケになることが多いという課題がありました。訪問先が交通の便が悪くタクシーを使う機会が多かったのでコスト面の負担も。
導入後は、急なリスケに対応できその日の別時間への調整も可能に。求職者と3者の顔合わせでも活躍しています。
参照:https://www.bluetec.co.jp/vcrm/
録画機能でコロナ禍でも盤石の研修体制
いなべ市企画部法務情報課
利用ツール:meet in
職員向けの研修では、参加する職員が会議室に集まり、講師の方は別の場所からリアルタイムでオンライン講義を実施してもらうことが一般的でした。
オンライン商談ツールを導入後、録画機能を利用し職員が自分の好きなタイミングで研修を受講できるようになりました。コロナ禍で働き方もさまざまになり、一同に集まるのが難しい今だからこそ、最大限活用できています。
参照:https://media.meet-in.jp/works/casestudy-city-inabe/
オンライン商談のメリットとデメリット
オンライン商談にもメリット・デメリットがあります。しっかりと確認していきましょう。
メリット
まずはオンライン商談によって得られるメリットを3つ紹介します。
コストの節約や削減ができる
対面の商談には交通費や人件費などがかかります。また、対面には相手の都合など時間の制約があります。オンライン商談ツールは金銭面、時間のコストカットが実現できるので、新規事業などコストがかけられない事業には最適です。
場所を選ばずに商談できる
対面と違い、オンラインなので、インターネット環境があればどこにいても商談ができます。地域も選びませんし、リモートワークの自宅でも商談できます。
急なトラブルでも対応でき、商談チャンスを逃すことはありません。対面では緊張してしまう商談も、オンラインであればリラックスした状態で商談できるはずです。
人材育成しやすくなる
録画機能ができるオンライン商談ツールでは、商談内容を後から見返して次の商談に活かすことができます。録画で可視化されたデータで新人教育すれば成約率も上がるでしょう。即戦力を育てるには録画機能は有効です。
デメリット
続いては、オンライン商談を行うにあたって考えられるデメリットを3点紹介します。
環境の整備が必要
オンライン商談ツールには、推奨するパソコンの購入やOSのインストールが必要です。また、インターネット環境を整備するには時間と費用がかかります。導入の費用対効果が悪い場合、導入は見送ったほうがよいでしょう。
また、社内での理解がないと浸透せず、導入しても利用されなかった、ということも起こりえます。導入前に社内調整し、オンライン商談ツールの有効性について理解を得ましょう。
オンラインならではのトラブル
オンライン商談ツールは、インターネットの環境に左右されます。回線の遅延で顧客との会話が途切れてしまったり、意図が伝わらない場合があります。また、顧客側の通信トラブルや、最初の接続の難しさから懸念されてしまうことも考えられます。
通信環境で商談の質が左右されやすいので、ネット環境を万全にし、顧客には商談前から丁寧に説明することが大切です。
顧客との関係性
商談が対面ではないので、顧客と直接会うことはできません。会ったときにしかわからない雰囲気や仕草から得られる情報は、オンライン商談では得ることが難しく、画面から伝わる情報のみで商談していかなければなりません。
信頼関係の構築が難しいと感じる人もいるでしょう。また、対面で慣れていた商談テクニックが、オンライン商談では活用できないことも多いかもしれません。新たにテクニックを取得する必要があります。
企業にあったオンライン商談ツールを活用しよう
日程調整しやすいオンライン商談ツールは、今後営業活動には不可欠になります。コロナ禍の今こそ導入し、使いこなして、戦力のひとつにしていきましょう。導入費用やオプションなど会社に合ったツールを検討してはいかがでしょうか。
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